日本語教師の求人応募に必要なものは？

日本語学習者が増え、国が外国人労働者の積極的受け入れにかじを切るなか、留学生ばかりでなく、就労目的で来日する外国人への日本語教育の充実も急がれています。

そこで注目度が高まっているのが彼らを言語面からサポートする「日本語教師」の仕事。

日本語教師になるための「資格」とは日本語が話せるからといって日本語が教えられるわけではありません。

居酒屋で知り合った外国人によく使うフレーズを教えるなら簡単ですが、進学や就職を目指し日本語を真剣に学ぶ外国人が相手となれば話は別です。

例えば

「走っています」は合っているのに、どうして「歩っています」はダメですか。

「とつぜん」と「いきなり」は何が違いますか。

日本語教師はこうした学習者からの疑問に向き合わなければならない仕事であり、そのためには日本語に関する専門的な知識や指導技術が不可欠です。

次のうちいずれかを満たしていることが、日本語教師として働くための実質的な「資格」とみなされています。

(1)日本語教育主専攻または副専攻修了者

(2)日本語教育能力検定試験の合格者

(3)学士の学位を有し、かつ日本語教師養成講座420時間コースの修了者なお、英語や中国語などの語学力についてはあれば強みになりますが、必須ではない。

国内の教育機関の多くでは、英語などの媒介語ではなく、日本語を使って日本語を教える「直接法」と呼ばれる教授法を採用しているからです。

日本語教師の待遇には期待しすぎない日本語教師は大きく専任講師と非常勤講師に分かれます。

専任も非常勤も高収入とはいえません。

例えば非常勤の場合、時給の標準は「経験者2000円～、未経験者1800円～」といったもの。

「まあまあいいのでは」と思うかもしれませんが、多くの場合こうした金額は授業時間に対してのみ支払われる金額であり、授業準備や授業後の記録、翌日担当する教師への引継ぎなどに必要な時間には手当が発生しません。

ですが、国内で日本語を学ぶ外国人が増えるなか、日本語教師は現在"売り手市場"であり、全体として給与はやや上昇傾向にあるようです。

最近は授業後のテスト採点や事務作業にかかる時間に対しても手当を支払う学校が一部で出てきているようですから、こうした動きが広がることに期待したいです。

日本語学校の質国内には現在約300の日本語教育機関がありますが、その内容はまさに玉石混交です。

進学や就職支援など、学生のニーズに合った充実した授業を展開している学校もあれば、教科書をただひたすら読み上げ終わり、というところもあります。

自分が教えようとしている学校はどんなところなのか、面接の際に質問したりして自分から情報収集しましょう。

今までは労働に見合うかというと微妙でしたが、少しづつ改善の兆しが見えています。

勤務時間や待遇、給与の面も理解して、しっかりと生徒と向き合える教師になれるようにしましょう。